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平成19年 診療放射線技師 平均年収：525.3万円
- 平均年収：525.3万円
- 平均月収：36.0万円
- 平均時給：2034.5円
- 年間賞与等：93.2万円
- 平均年齢：37.6歳
- 平均勤続年数：10.4年
- 復元労働者数：26,520人
- 総労働時間：177時間/月
診療放射線技師 概要
診療放射線技師とは、病院等の医療現場でX線（レントゲン）撮影やCT、放射線治療などの放射線を用いた作業やMRIなどによる検査に従事する者のことです。
診療放射線技師になるには、国が指定する養成機関で3年以上必要な知識や技能を学んだ後、国家資格に合格すればなれます。
平成19年 診療放射線技師 相場と動向
平成19年の診療放射線技師の平均月収は36.0万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は525.3万円でした。
給料の一般的な目安としては勤続10年、30代後半の技師で月収40万弱、年間ベースで500～550万円前後が相場と言えます。
過去の推移を見ますと、平成16年から17年にかけて30万円ほど減少し、その後安定した動きを見せています。平成18年から19年には5万円ほど減少しています。
ただし、時給ベースで見ると平成18年から19年はむしろ上昇しており、単位時間当たりの収入はわずかながら増加しています。
診療放射線技師の活躍の場
診療放射線技師の活躍の場は、病院、診療所はもちろんのこと、原子力発電所、医学研究所、放射線機器メーカーにまで及びます。
医学研究所では放射線研究、メーカーでは放射線管理、大気・水質などの公害測定などを行います。
医療技術の高度化が進む昨今の日本では、資格取得者の役割は大きく、その需要も高まってゆきそうです。
消防士の平均年収：717.9万円
- 平均年収：717.9万円
- 平均給与月額：43.6万円
- ボーナス：194.2万円※
- 分類1：地方公務員
- 分類2：一般職
- 人員：154,810人
- 平均年齢：41.8歳
消防士とは？
消防士とは、地方公務員一般職の消防職に該当する者のことで、消防組織法及び消防団員等公務災害補償等共済基金法の適用を受ける者のことです。
消防士には主に、災害現場で活躍する警防業務、病人やけが人を病院へ搬送する救急業務、災害を防止するための予防業務という3つの大きな職務があります。
警防業務と救急業務は24時間交代制で緊急事態に備え、予防業務は朝から夕方までの勤務となり、デスクワークや建物などへの立ち入り調査が中心となります。
消防士になるには？
消防士になるには、各市町村の消防本部ごとに実施される採用試験に合格します。合格後は、消防署に実際に勤務し、数か月の研修を受けたのちに第一線の消防士として活躍します。
平成18年の消防士の平均月収は436,438円、平均年収は7,179,405円
消防士の平成18年の平均月収は436,438円、平均年収は7,179,405円でした。
上記消防士年収は俸給（基本給）に各種手当及び、期末・勤勉手当（ボーナス）を加算したものです。
平成18年の消防士の期末・勤勉手当（ボーナス）は4.45ヶ月分で平均で194.2万円となりました。
ちなみに毎月の俸給以外の手当しては、扶養手当、俸給の特別調整額、地域手当等、住宅手当などが挙げられます。
平成19年 准看護士 平均年収：396.3万円
- 平均年収：396.3万円
- 平均月収：27.5万円
- 平均時給：1629.0円
- 年間賞与等：65.9万円
- 平均年齢：44.0歳
- 平均勤続年数：9.8年
- 復元労働者数：188,880人
- 総労働時間：169時間/月
准看護士 概要
准看護士とは都道府県知事の免許を受けて、医師または看護師の指示を受けて、病傷者に対する治療上の世話または診療の補助、健康の維持促進をなすことを業とする者のことです。
准看護師は准看護学校を卒業後、都道府県知事の受験資格が与えられ、知事試験に合格すると都道府県知事から準看護師の免許が交付されます。
看護師との違いとしては、准看護師は知事免許であり、国家免許ではないことが挙げられます。具体的な仕事の違いは、看護師と同様で、看護師の指示を受けて行います。
平成19年 准看護士 年収結果
平成19年の准看護士の平均月収は27.5万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は396.3万円でした。
過去の収入推移を見ますと、平成13年から14年に減少し、その後、増減はあるものの一定の範囲で推移をしています。時給ベースではほぼ変わらず、安定した動きを見せています。
看護師に比べ収入は低いが仕事はほぼ同じという矛盾。
上記のとおり、基本的に仕事内容は看護師と同様でありながら、収入が看護師に比べ低いという矛盾点が挙げられます。
こうした背景を受け、日本看護協会は准看護師制度の廃止を希望していますが、低賃金の看護労働力を求める日本医師会の反発が根強く、問題が先延ばしになっている状況です。
現在、準看護師の養成所は減少傾向にあります。看護師の低賃金重労働問題が叫ばれる中、早急にこうした労働上の矛盾を取り除くべきです。
