自動車ディーラー（営業マン） 平均年収

平成19年 自動車ディーラー（営業マン） 平均年収：440.5万円

• 平均年収：440.5万円
• 平均月収：30.3万円
• 平均時給：1710.2円
• 年間賞与等：77.3万円
• 平均年齢：35.2歳
• 平均勤続年数：10.7年
• 復元労働者数：69,180人
• 総労働時間：177時間/月

自動車ディーラー　概要

自動車ディーラーとは、乗用車、貨物自動車等の自動車の販売活動を行う者のことです。

上記年収の対象とする自動車ディーラーとは、自動車の新車、中古車のセールスを行う営業マンのことで、二輪車や原動機付自転車のセールスマンは含まれません。

 

平成19年　自動車ディーラー　年収結果

平成19年の自動車ディーラー営業マンの平均月収は30.3万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は440.5万円でした。

自動車ディーラ営業マンの過去7年の年収推移を見ますと緩やかな減少傾向にあります。国内の自動車販売の低迷が収入に影響していると考えられます。

自動車整備士 平均年収

平成19年 自動車整備士 平均年収：391.8万円

• 平均年収：391.8万円
• 平均月収：27.3万円
• 平均時給：1441.8円
• 年間賞与等：64.8万円
• 平均年齢：34.2歳
• 平均勤続年数：10.3年
• 復元労働者数：134,520人
• 総労働時間：189時間/月

平成19年　自動車整備士　年収結果

平成19年の自動車整備士の平均月収は27.3万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は391.8万円でした。

過去の年収、時給推移を見ますと、ほぼ横ばいの推移を見せています。

 

自動車整備士になるには？

自動車整備士になるには二通りの道があります。

一つ目は、実務経験を積んだのち、国の検定試験に合格して資格を取得する方法です。

二つ目は、養成施設（国土交通省指定の専門学校や工業高校、各都道府県の講習所）を終了し、民間の認定試験に合格して資格を取得する方法です。

資格には3級、2級、1級があり、2級整備士になると整備工場を営業できます。

 

高度な技術力を持つ日本の整備士

近年の自動車技術の進歩には目を見張るものがあります。自動車の構造・装置は複雑化し、ハイテク化された装置が各所に並びます。

こうした高い機能を備えた自動車のメンテナンスを行う整備士には、同様に高度な技術が要求され、そのニーズも高まっています。

中でもこれら最新技術や知識を持つ1級整備士の需要は高く、技術コンサルタントとしての活躍も期待されています。

また、日本の自動車の性能は世界トップクラスと言われ、それに携わる整備士の技術の高さも評価されています。今後、様々な場面で活躍が期待されることでしょう。

システムエンジニア 平均年収

平成19年 システムエンジニア 平均年収：554.1万円

• 平均年収：554.1万円
• 平均月収：37.5万円
• 平均時給：2061.0円
• 年間賞与等：103.9万円
• 平均年齢：34.3歳
• 平均勤続年数：9.3年
• 復元労働者数：195,640人
• 総労働時間：182時間/月

システムエンジニア　概要

システムエンジニア（ＳＥ）とは、情報システムの設計、構築、運用に従事する職を指します。日本では企業情報システムの開発に携わるものという解釈をしています。

似た職種でプログラマがありますが、プログラマはシステムの構築のみを担当する職です。

 

平成19年　システムエンジニア　年収結果

平成19年のシステムエンジニアの平均月収は37.5万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は554.1万円でした。

システムエンジニアの過去の年収推移を見ますと550万円前後で推移しています。時給ベースも年収推移とほぼ同様の動きを見せています。

 

勤勉で勉強熱心な傾向にあるＳＥ

システムエンジニアになるには特別な資格はありません。基本的に、独占資格はなく、企業間の民間競争に委ねられています。

ただし、スキルアップや企業内地位のアップのため各種資格が多数あります。このような資格があるため、独占業務ではないにも関わらず、システムエンジニアは全体的に勉強熱心な方が多いようです。

また、全体的にシステムエンジニアは労働時間が長いとされています。特に、設計面で優秀な方、プロジェクトマネージャーなどになると残業は多くなると言われています。

 

システムエンジニアの今後は？

こうして多くの知識、技術を学び高い専門性を発揮する仕事にも関わらず、近年のSEの収入はパッとしません。

基本的にプログラミングは世界共通語ですので、どの国で行っても同じです。したがって、SEやプログラマーの雇用は世界的に広がっており、その賃金も世界規模で考えられます。

世界的に見た場合、日本のSEの収入はまだまだ高い水準にあり、中国では日本の1/4、ベトナムに至っては1/10です。

企業サイドから見れば、こうした低賃金国のSEは魅力的に見え、そうした国の優秀なSEを獲得したいと考えるのは自然の流れです。コスト面で厳しい現状を余儀なくされている日本のSE。労働の差別化を図るためにも、今後もさらなる専門性が求められます。