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平成19年 プログラマー 平均年収:401.5万円
- 平均年収:401.5万円
- 平均月収:28.7万円
- 平均時給:1570.5円
- 年間賞与等:56.6万円
- 平均年齢:29.3歳
- 平均勤続年数:5.1年
- 復元労働者数:76,140人
- 総労働時間:183時間/月
平成19年 プログラマー 年収結果
平成19年のプログラマーの平均月収は28.7万円、そこから推定される平均年収(ボーナス込)は401.5万円でした。
プログラマーとは? SEとの違いは?
プログラマーとは、コンピュータのプログラムを作成する人全般を指します。
ちなみにSE(システムエンジニア)との違いは、SEが情報システムの設計、構築、運用に従事するのに対し、プログラマーはプログラムの構築のみを行います。
ちなみにアメリカでは、日本でSEにあたる仕事(設計、構築、運用など)も全てプログラマーが行います。
高度な専門知識を要する職業。しかし、日本では不遇な労働環境に…
プログラマーの行うプログラミングは、論理的な発想が要求される作業であり、ちょっとしたことでバグを生むことがあるため、緻密さと辛抱強さが要求されます。
また、その専門性は高く、プログラムを書ける人間は限られています。(SEでもプログラムを書けない人間が多いとされています。)
しかしながら、日本のプログラマーの評価は他国に比べ過小と言えます。現に、米国のプログラマーの年収は、日本のプログラマーの約2倍以上で、大学教授(米国)の収入より高い水準にあります。
また、近年ではインドをはじめ海外のプログラマーを採用する企業が増えています。プログラミング言語は世界共通なので、人件費の安い海外のプログラマーを採用した方が、日本の企業にとっては得なのです。
こうした流れを受け、日本のプログラマーの労働環境は厳しいと言えるでしょう。高度な専門知識を要する職業だけに、その不遇さは拭いきれません。
平成19年 不動産鑑定士 平均年収:527.1万円
- 平均年収:527.1万円
- 平均月収:39.3万円
- 平均時給:2247.4円
- 年間賞与等:55.1万円
- 平均年齢:39.5歳
- 平均勤続年数:3.1年
- 復元労働者数:140人
- 総労働時間:175時間/月
不動産鑑定士 概要
不動産鑑定士とは国家試験である不動産鑑定士試験に合格し、国土交通省に備える不動産鑑定士名簿に登録を受けた者で、不動産の適正な価格を法律に基づき調査報告するスペシャリストのことです。
平成19年 不動産鑑定士 年収結果
平成19年の不動産鑑定士の平均月収は39.3万円、そこから推定される平均年収(ボーナス込)は527.1万円でした。
不動産鑑定士活躍の場
一般に不動産鑑定士の活躍の場は①信託銀行や大手不動産会社の鑑定部門、②鑑定事務所勤務、③独立開業となります。
信託銀行や大手不動産の鑑定部門では、企業からの不動産鑑定の依頼がメインとなります。主に子会社の純資産の算定、買収先の資産、証券化に伴う評価・算定などを行います。
不動産鑑定士の今後
以前は資格取得者が少なく、独立可能で高収入な資格として知られていましたが、近年では鑑定士の数が増えてしまい、従来の鑑定評価だけでは厳しい状況になっています。
これから不動産鑑定士を目指す方、不動産鑑定士として独立を目指す方は注意が必要です。基準値の減少、鑑定士数の増加など、従来の鑑定業務のみでは不利な条件はそろっています。
しかし一方で、証券化がらみの仕事や企業買収による資産価値の評価など新たな需要が増え始めています。
従来の鑑定業務以外でのプラスアルファの知識、技術を加えることでビジネスは拡大します。そうした周辺知識や情報に常にアンテナを張って、新たなビジネスチャンスを模索してみてください。
今後の不動産鑑定士にとって、今まで以上にビジネス力や経営力が問われる時代に来ています。
平成19年 普通・小型トラック運転手 平均年収:402.0万円
- 平均年収:402.0万円
- 平均月収:30.8万円
- 平均時給:1432.1円
- 年間賞与等:32.5万円
- 平均年齢:42.0歳
- 平均勤続年数:8.9年
- 復元労働者数:261,770人
- 総労働時間:215時間/月
普通・小型トラック運転手 概要
普通・小型トラック運転手とは,営業用の普通及び小型特殊の貨物自動車の運転及びこれに伴う車体の点検・調整の作業に従事する者のことです。
自家用乗用自動車運転者、自家用貨物自動車運転者、営業用大型貨物自動車運転者は上記年収データには含まれません。
平成19年 普通・小型トラック運転手 年収結果
平成19年の普通・小型トラック運転手の平均月収は30.8万円、そこから推定される平均年収(ボーナス込)は402.0万円でした。
過去7年間の普通・小型トラック運転手の年収推移を見ますと、平成17年まで減少傾向にありましたが、直近の2年は上昇に転じています。時給ベースでもほぼ同様の推移を見せています。