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平成19年 販売員 平均年収：314.6万円
- 平均年収：314.6万円
- 平均月収：23.3万円
- 平均時給：1280.8円
- 年間賞与等：34.9万円
- 平均年齢：37.0歳
- 平均勤続年数：7.2年
- 復元労働者数：436,110人
- 総労働時間：182時間/月
販売員 概要
販売員とは店舗において商品を販売する仕事に従事する者のことです。
上記年収データの対象とする販売員は主に店員や販売員で、レジスター、配達人、集金人、事務員、外交員は含まれません。
平成19年 販売員 年収結果
平成19年の販売員の平均月収は34.9万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は314.6万円でした。
販売員の過去7年間の年収推移を見ますと、平成16年から17年にかけ、45万円ほど減少し、その後、若干増加していますが、以前の水準よりも低くなっています。時給ベースでもほぼ同様の推移が見られます。
平成19年 バス運転手 平均年収：419.9万円
- 平均年収：419.9万円
- 平均月収：30.0万円
- 平均時給：1441.8円
- 年間賞与等：60.0万円
- 平均年齢：46.5歳
- 平均勤続年数：12.0年
- 復元労働者数：84,790人
- 総労働時間：208時間/月
平成19年 バス運転手 年収結果
平成19年のバス運転手の平均月収は30.0万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は419.9万円でした。
過去7年間のバス運転手の年収推移を見ますと減少傾向にあります。時給ベースでも年収と同様な推移を見せています。
バスの運転手になるには？
バスの運転手になるには、大型二種自動車運転免許（普通自動車免許等取得後3年以上が条件）が必要になります。
その後、バス会社の技術試験、適性試験などを通り採用されます。近年では、正社員としての採用は珍しく、契約社員としての採用となり、数ヵ月・数年後に正社員採用されます。
ちなみに、バスの運転手は路線バスと観光バスに大きく分けられます。
バス運転士の収入目安
バス運転手の収入モデルケースとしては、46歳男性勤続13年で月収30万円、ボーナス60万円、年収で400万円くらいが相場となります。
ちなみに、民間のバス会社よりも市バスなどの方が給料が良く、中には年収700～800万円もの給料をもらっている運転士もいます。（ただし、市バスでは近年、赤字経営が続いているところが多いので、民間との給料格差は減少傾向にあります。）
精神的なキツさはある職業。だが、社会的意義も大きい。
バス運転手の職業は、非常に神経の使う仕事だといえます。
ひとたび事故を起こせば大問題になりますし、運転中トイレや体の具合が悪くなっても席を外すわけにはいきません。また、バス内の環境にも目を配り、乗客間のトラブルなど常に目を光らせてなくてはなりません。
当然のことながら、バスを時間通り運行する緻密さも要求されます。
収入も減少傾向にあり、精神的なきつさもある職業ですが、公共性が高く、社会的意義の大きい仕事でもあります。
特に地方では交通面のインフラが整っていない地域があり、バスは地域住民にとって欠かせない交通手段です。こうした人の為になるという社会的意義が収入面では計れないバス運転手の魅力と言るでしょう。
平成19年 パイロット 平均年収：1308.0万円
- 平均年収：1308.0万円
- 平均月収：96.7万円
- 平均時給：6120.9円
- 年間賞与等：147.5万円
- 平均年齢：35.7歳
- 平均勤続年数：9.3年
- 復元労働者数：2,870人
- 総労働時間：158時間/月
平成19年 パイロット 年収結果
平成19年のパイロットの平均月収は96.7万円、そこから推定される平均年収（ボーナス込）は1308.0万円でした。
ANA、JALでは年収2,000万円前後が相場
- 主な航空会社のパイロットの平均年収
- ＡＮＡ（全日本空輸） 2,199万円
- ＪＡＬ（日本航空） 1,964万円
- スカイマーク 619万円
憧れの職業パイロット。日本の主な航空会社のパイロット年収は上記のとおりです。大手のＡＮＡ、ＪＡＬはともに2,000万円前後なのに対し、スカイマークは619万円とＡＮＡ、ＪＡＬの1/3程度となっています。
パイロットの平均年収は1,308万円となっていますが、ボリュームゾーンとしてはＡＮＡ、ＪＡＬの2,000万円のゾーン、スカイマークなどの1,000万円以下のゾーンと完全に2極化しています。
国内のパイロットとして高収入を期待するのであれば、ＡＮＡかＪＡＬへの就職がカギになりそうです。
副操縦士で平均5年、機長には平均15年！さらに6次の試験にパスしなければならない。
憧れのパイロットになるまでは最低5年はかかります。ただし5年というのは副操縦士になるまでの平均年数で、実際に機長となるには平均15年かかると言われています。
さらに、副操縦士までの5年も決して平坦な道のりではありません。
筆記、面接、心理適性検査、管理職面接、飛行適性検査、英会話、集団討論、身体検査など試験項目は多彩で、6次試験全てにパスしなければなりません。
さらに、その間に国家資格である事業用操縦士などの免許、米国で単発エンジンや双発エンジンの操縦を身につけ、大型機のライセンスを取得しなければなりません。
こうして全ての項目にパスした人間のみ副操縦士として実際に乗務することができます。
副操縦士：平均1,500万円。機長：平均2,300万円。
パイロットの給与体系は経験に比例します。まず、初任給は平均で19万円ほど。初任給は一般の職業と変わりありません。その後、副操縦士になるまでの間は年数ごとに定期昇給します。
晴れて副操縦士になった場合の平均収入はＡＮＡで1,500万円、ＪＡＬで平均1,200万円ほどと言われています。
さらに機長となった場合の平均収入はＡＮＡで2,300万円、ＪＡＬでは2,200万円ほどです。
パイロットの課題と今後
一般に、パイロットと言えば「華やかで高収入」なイメージがあります。確かにパイロットの平均年収は非常に高く、全職業の中でもトップクラスです。
しかし、実際にパイロットとして乗務するまでの道のりは非常に険しいものです。高度な専門知識と身体能力、精神的なタフさが必要な職業です。
現在、団塊世代パイロットの大量退職により、「パイロット不足の時代」といわれています。また、日本のみならず世界的にもパイロットの数が不足しています。
特に経済成長が著しい中国、インドのパイロットが圧倒的に不足しています。パイロットの「多国籍化」が進む中、パイロット同士や管制官とのコミュニケーションがうまくいかず、空の安全を脅かしかねない事態も起きています。
多くの乗客の安全を運ぶパイロット。その人材不足の解消、国際的なパイロットの養成が今後の課題と言えます。
